NOW SARA COLUMN
- 長く続けられる仕事をしたい女性におすすめの資格｜仕事の条件なども解説
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2022.06.15 | 956 VIEWS
人の命を預かる医療・介護系の資格でおすすめなのは、看護師と介護福祉士です。
取得するまで時間がかかりますが、取得後は安定した働きが期待できるほか、経験年数が増えればさらなるキャリアアップも可能になります。
最近は在宅医療のニーズが高まったこともあり、訪問看護や訪問介護なども注目されています。
また、常に人材不足の業界のため需要があることもポイントでしょう。
看護師になるには、国家試験を受験する必要があります。
また、受験資格を得るために3年制の看護専門学校などに通わなければなりません。
准看護師を目指すなら、夜間や休日に授業がある4年制の定時制准看護学校もあります。
いずれにしても、受験資格を得るまでに最低でも3〜4年はかかる資格です。
社会人から看護師を目指す場合、会社を退職してから専門学校に通うケースと、働きながら資格を取る2パターンに分かれます。
【会社を退職後専門学校に通うケース】
4年制の大学に通うのもよいですが時間がかかってしまうため、社会人から看護師を目指す方は専門学校に進学する人が多いようです。
全日制の専門学校であれば3年制のため、大学へ通うよりは早く受験資格が得られます。
ただし、学校によっては社会人が受験できないこともあるようです。
専門学校に入る前に受験資格をよく確認しておきましょう。
【働きながら資格を取るケース】
「生活に不安があるため働きながら資格を取りたい」という方は、定時制のある准看護学校がおすすめです。
これは准看護師を目指すための学校であるため、卒業後は准看護師として就業経験を積み、通信課程で看護師を目指します。
このほかには看護助手として働きながら准看護学校に2年通い、卒業後に看護学校に2年通う方法があります。
日本人は男女ともに平均寿命が長く、高齢者が多い国のため介護の需要も年々高まっています。
介護士として働くのももちろんよいですが、収入・キャリアアップを目指すのであれば介護福祉士がおすすめです。
また介護福祉士として5年以上かつ900日以上の勤務実績があれば、ケアマネージャーの受験資格も満たせます。
社会人から介護福祉士を目指すのであれば、以下2つのパターンが挙げられます。
【介護職に転職】
介護職に転職し3年間「介護等の業務」に従事すれば、介護福祉士の受験資格が得られます。
最近では介護福祉士の資格取得をサポートする指導が積極的に取られている現場もあるため、介護職に転職して数カ月後には試験対策としての指導が行われるでしょう。
【夜間スクールに通う】
現在の仕事を続けながら資格を取得したい方は、夜間スクールがおすすめです。
介護福祉士養成施設を卒業すれば、受験の際に実務経験が求められません。
そのため、介護業界で働いていない人でも資格が取得できます。
ただし、平日の夜間や土日など通える日数が限られているため、通常よりも時間がかかってしまうことを念頭に置いておきましょう。
不動産系の仕事で役立つ資格は「宅地建物取引士」「管理業務主任者」「ファイナンシャル・プランニング技能士」などです。
不動産業界は、分譲・賃貸・管理・仲介の4種類に分かれています。
どのような不動産会社に就職するかにより求められる資格も変わってくるため、不動産業界を志望するのであれば会社の種類や特性も細かくチェックしておきましょう。
不動産業界全般で引く手あまたの資格は「宅地建物取引士」です。
略して宅建士と呼ばれています。
人気のある資格のため、学生はもちろん社会人でも取得しやすいようさまざまな書籍や通信講座があります。
独学の場合、必要な勉強時間は300〜400時間といわれています。
試験の半年前である4月ごろから勉強を開始するという方も多いようです。
半年前から勉強したとすると、1日当たりの勉強時間は約2時間となります。
1日2時間の勉強時間が確保できるのであれば、仕事をしながらの合格も十分に目指せます。
一般社団法人マンション管理業協会によれば、管理業務主任者とは「マンション管理業者が管理組合等に対して管理委託契約に関する重要事項の説明や管理事務報告を行う際に必要な国家資格者」とあります。
引用：一般社団法人マンション管理業協会http://www.kanrikyo.or.jp/kanri/
管理業務主任者資格は2001年に設けられた比較的新しい国家資格であり、今後重要度が増していく資格ともいわれています。
マンション管理会社を経営する際には、管理業務主任者の設置が義務付けられています。
管理委託30契約ごとに1人が必要な法定数です。
そのため、マンション管理会社の新設や契約数の増加によっては必要不可欠な存在となります。
管理業務主任者資格は、マンション管理士と同時に取得する人が多いようです。
初めて聞いた方は違いがわからないと思いますが、簡単に比べると両者の違いは以下のようになります。
管理業務主任者…マンション管理会社の社員として管理受託契約の締結・管理業務を行う
マンション管理士…マンション管理組合から相談を受け、指導・助言をする
試験の合格率は20〜30％で、勉強時間は300〜400時間といわれています。
試験の1年前から勉強をすれば1日の勉強時間は1時間ほど、半年前なら2時間ほどです。
さらに、マンション管理士や宅建士の取得者には取り掛かりやすい内容となっており、出題範囲がかぶっている部分もあるため、ダブル取得を狙う方も多いようです。
不動産業界ではもちろん、金融業界や税務・会計業界でも役立つ資格はファイナンシャル・プランニング技能士です。
お金に関わる幅広い知識をもつプロとなるため、大きなお金が動く不動産業界や金融業界、税務・会計業界で重宝されます。
最近ではお客様と資金計画を相談するために、工務店で活躍するファイナンシャル・プランニング技能士もいるようです。
ファイナンシャル・プランニング技能士には3つのレベルがあります。
入門レベルは「3級FP技能士」、基礎レベルは「AFP資格」「2級FP技能士」、上級レベルは「CFP資格」「1級FP技能士」です。
基礎レベルの学習期間は1カ月から1年ほどのため、確保できる勉強時間などに合わせて取得を目指しましょう。
人によっては何となく苦手意識があるIT系。
しかし、実は資格がなくてもスキルや経験があれば働ける業界です。
転職してIT系の仕事をしたいのであれば、「C言語プログラミング能力検定」「PHP技術者認定初級試験」「基本情報技術者」などの試験をクリアして資格を取得すれば、転職に有利になります。
C言語とはプログラミングするために必要な言語であり、最も知名度の高いプログラミング言語の1つです。
またC言語と似ている言語に「C＋＋」という言語もあるため、C言語を取得していればこの学習もスムーズになります。
C言語を理解すれば、プログラミングはもちろんコンピュータの仕組みや動作に詳しくなれるというメリットがあります。
未経験から学習するにあたっても書籍や通信教育・通信講座が豊富にあるため、「どうやって学習すればよいかわからない」と困ることはないでしょう。
C言語プログラミング能力検定は、サーティファイ情報処理能力認定委員会が主催する資格です。
C言語を駆使しての応用プログラムを作成する能力を認定するため、エンジニアとして働きたい方にはおすすめの資格といえるでしょう。
認定基準は3級から1級まであり、受験資格に学歴や年齢の制限はありません。
勉強すれば、学生でも社会人でも取得できる資格です。
PHPとは、サーバー側プログラミング言語のことです。
最近では特にシェアが伸びており、2017年11月時点では83％を占めています。
これから需要が高まると期待できるPHPを取得すれば、IT業界の中で働くのに有利になるでしょう。
そんなPHPを扱えることを証明するのが、「PHP技術者認定初級試験」です。
日本国内でPHPを取得している技術者は10万人を超えているといわれていますが、技術者間での技量に差が開いていることが大きな課題となっています。
そのため、級位のあるこの資格を取得していれば技術者のレベルが判断でき、転職や就職にも有利になると期待できます。
試験のレベルは初級試験・上級試験（準上級試験）・認定ウィザードの3つです。
最上位資格である「PHP技術者認定ウィザード」は、研究論文かコードを提出してから有資格者に審査を受けるスタイルとなっており、通常の試験とは大きく異なります。
初心者はまず初級試験から挑むのがベターでしょう。
初級試験は実務経験が2年ほどあるプログラマーであれば、勉強時間は10時間程度とされています。
未経験の場合はほかの言語の取得の有無により、勉強時間が異なるでしょう。
上級試験の合格を目指す場合、実務経験のある5年目程度のプログラマーであれば50時間程度といわれています。
そのため、未経験から就職・転職を目指す場合は初級試験を合格していれば十分有利になるでしょう。
基本情報技術者試験とは、IT業界では定番の国家資格です。
「IT業界に携わるなら必ず受けたい試験」ともいわれています。
IT業界で活躍するエンジニアになりたい場合は、この資格を取得しておくと損はありません。
資格名に「基本」とあることからエンジニアとして基本的なことを問われる試験だと想像する方もいますが、試験は1日がかりで受験する必要があるほど出題範囲が広いことが特徴です。
さらに時代の流れや技術の進歩によって試験内容が変更されるため、流行と出題範囲をチェックしておく必要もあります。
勉強時間の目安は、知識の有無で変わります。
例えばIT初心者の場合は、200時間以上の勉強が必要でしょう。
しかし学校で基礎的なことを学習していれば、50時間程度の勉強時間でも合格できる可能性があります。
人によって勉強時間が異なる点が気になりますが、試験日までの日数や確保できる勉強時間を計算しながら勉強してみましょう。
女性ならではの感性が活かせる美容系の資格も、長く続けられる仕事を探している女性にはおすすめです。
資格取得後は法人に所属して働くことはもちろん、経営を学んでから独立して1人で働くこともできる点が魅力でしょう。
美容系の資格には「美容師」「JNAジェルネイル技能検定」「ネイリスト技能検定」「AJESTHE認定エステティシャン」「AEA認定エステティシャン」などがあります。
美容系の仕事に興味があれば、こうした資格を取得した上で目指すとよいでしょう。
社会人からでも美容専門学校に入学することは可能です。
美容専門学校というと高校を卒業したばかりの若者が多いイメージもありますが、社会人向けの学校もあります。
また、社会人として働きながら資格を取得することも可能です。
社会人から美容師を目指すのであれば、以下の3つルートがあります。
【昼間課程】
朝から夕方まで授業をする、2年制の美容専門学校へ入学して美容師を目指すルートです。
日中は授業の時間となるため、退職してからの入学となるでしょう。
美容師の国家試験対策に重点を置いているため、国家試験の合格を確実にしたい方にはおすすめのルートです。
【夜間課程】
2つ目は、夕方もしくは夜から始まる授業を受けるルートです。
学校により卒業までの日数は違いますが、2年〜2年半の学校が多いです。
夕方か夜から授業が始まるため、授業までに仕事が終わるのであれば働きながら通えます。
【通信課程】
通信課程では、レポートの提出と学校の面接授業を受けて卒業します。
学校に通うことはほとんどなく、面接授業も年に数回あるだけです。
卒業までに3年かかりますが、学校に通わずに資格取得を目指したい方にはおすすめのルートでしょう。
ただし、通信課程の入学条件は「美容室で働いていること」がほとんどのようです。
通信課程で卒業したい方は、まずは美容室に見習いとして雇用されるところから始めましょう。
ネイリストを目指すのであれば、JNAジェルネイル技能検定やネイリスト技能検定の受験がおすすめです。
NPO法人日本ネイリスト協会では、JNAジェルネイル技能検定試験を行っています。
プロとしてジェルネイルを施術するために必要な理論と技術の修得と、健全なジェルネイルの普及が目的です。
各級には初級・中級・上級の3段階があります。
初級では基礎的知識と技術の修得、中級ではプロとしてサロンワークに必要な専門的知識と技術の修得が基準とされているため、プロとして働きたいのであれば中級以上は取っておきたいところです。
それに対し、ネイリスト技能検定試験とは公益財団法人日本ネイリスト検定試験センターが実施しています。
こちらも1級・2級・3級と3段階の等級があり、プロとして活躍するのであれば2級以上は欲しいでしょう。
1級の受験者は2級取得者、2級の受験者は3級取得者のみに受験資格が与えられますが、3級の受験資格は義務教育を修了していれば誰でも受験可能です。
そのほかの条件がないため、未経験であっても受験できます。
また日本ネイリスト検定試験センターの公式サイトではウェブによる検定試験「ネイル知識検定」も実施しています。
興味があれば挑戦してみましょう。
エステティシャンとして働きたいのであれば、知識や技術を証明する資格として「AJESTHE認定エステティシャン」「AEA認定エステティシャン」の資格を取得すると有利でしょう。
会社に所属して働くときはもちろん、独立した際も集客のために資格が役立つはずです。
【AJESTHE認定エステティシャン】
AJESTHE認定エステティシャンは、一般社団法人日本エステティック協会が認定する資格です。
AJESTHEはアジェステと読みます。
日本では最も歴史のあるエステ関連団体として知られており、エステティシャンの養成・教育・資格認定・関連団体との連携などもしています。
受験資格は以下の3つです。
・AJESTHE正会員であること
・エステティシャンセンター試験に合格していること
・協会認定校での300時間以上のコースまたは1,000時間以上のコースを修了するか、エステサロンで実務経験を1年以上積んでいること
【AEA認定エステティシャン】
AEA認定エステティシャンは一般社団法人日本エステティック業協会が認定する資格です。
AEAはAJESTHEに次ぐ歴史を持つ団体であり、高水準の技術と知識・ホスピタリティマインドを保有するエステティシャンを教育・育成しています。
受験資格は以下の通りです。
・AEA認定校にてカリキュラムを履修するか、エステティックサロンでの実務経験（1年以上、フェイシャルorボディ）
AJESTHE認定エステティシャンとAEA認定エステティシャンは、両団体が認定している資格のうち最もベーシックな基礎資格です。
しかし、どちらも認定校でのカリキュラムを修了するか、1年以上の実務経験が必要になります。
事務系の仕事は、女性が多い印象が強いのではないでしょうか。
重労働による身体的な負担もなく、営業が苦手な方や「人をサポートするのが好き！」などの理由で事務職を選ぶ人もいます。
事務職として働きたいのであれば、「日商簿記2級」「医療事務」「介護事務」がおすすめの資格です。
職場によって求められる資格が異なるため、まずはどのような業界で働きたいのかを考えてみましょう。
事務職で人気が高い資格は日商簿記です。
学生のころから挑戦して取得している方もいます。
商工会議所が開催している講座はもちろん、通信講座もたくさんあるため勉強を始めやすい資格です。
税理士・公認会計士の受験に必要な1級は難易度が高く、一般的な事務職をしている方で取得する方は少ないでしょう。
そのため、日商簿記2級があれば事務職として働くには困りません。
簿記3級保持者が2級に合格するためにかかる勉強時間は、独学で250〜350時間、通学・通信講座は150〜250時間といわれています。
一方で初心者が2級の合格を独学で目指すのであれば、3級と2級の内容を合わせて勉強しなければならないため、350〜500時間が必要です。
医療施設で事務職として働くのであれば、医療事務を取得すると有利になるでしょう。
医療事務の資格は複数あります。
そのなかでも、人気なのは以下の4つです。
・診療報酬請求事務能力認定試験
・医療事務技能審査試験（メディカルクラーク）
・医療事務管理士技能認定試験
・医療事務認定実務者試験
必要な勉強時間は4カ月から6カ月と、試験によって異なります。
また2016年に新設された「医療事務認定実務者試験」は接遇・マナーを重点的に学習するため、ほかの資格とは異なります。
医薬に関する深い知識を学ぶ必要がないため、未経験者が最初に学ぶ資格としてはおすすめです。
需要が伸び続けている介護現場で事務として働きたいのであれば、介護事務の資格を取得するとよいでしょう。
しかし介護事務といっても医療事務と同じように、複数の資格があります。
【介護事務の資格】
・介護事務管理士
・ケアクラーク
・介護報酬請求事務技能検定試験
・介護事務士
どの資格も独学もしくは通信講座での取得が可能なほか、勉強時間も1カ月から4カ月など短い点も特徴です。
ただし独学では法改正などの情報を見逃してしまう可能性もあるため、通信講座やスクールの利用をおすすめします。
第一の条件は、女性スタッフが多いか男女比が同じくらいの職場であることです。
女性スタッフが少ない仕事は、女性が仕事をしづらい・女性が昇進しにくいなどのケースがあります。
しかし女性スタッフが多い、もしくは男女比に差がない仕事であれば女性の昇進に積極的なこともあるため、キャリアアップしたい方や長く続けたい方にはおすすめです。
産休・育休があることを前提に、そのほかの制度として家事・育児と両立がしやすいものがあるとベターです。
例えば休暇・休業（休職）制度、育児休業制度、復職制度、WLB制度、くるみん認定などがあります。
女性スタッフが多い会社であれば、近隣に社員用の保育施設を運営したり、復職しやすいようなサポートを実施していることもあります。
もし家事・育児と両立して仕事がしたいのであれば、このような制度やサポートが整っている会社に絞り込むとよいでしょう。
これまでもフレックスタイム制や短時間正社員制度の導入など、多様な働き方を採用している会社はありましたが、新型コロナウイルスの影響もあり在宅ワークを導入する会社も増えました。
また副業OKの会社もあるため、正社員として働きながら副業・兼業することも可能です。
女性は結婚や子育てなどにより、ライフスタイルががらりと変わってしまう可能性があります。
そのようなことがあっても仕事を続けられるように、多様な働き方を導入している会社への就職も検討してみてはいかがでしょうか。
体力がなかったり身長が低い女性にとっては、身体への負担が大きい仕事は長く続けにくいです。
例えば最近では、介護の現場で介護者への負担を減らすために「ノーリフトケア」を導入している施設もあります。
ノーリフトケアが注目される以前の介護の現場はかなりの重労働であり、ぎっくり腰など身体へのダメージが原因で離職してしまうことが問題視されていました。
女性が長く働き続けられる仕事をしたいのであれば、重労働を必要としない職種や職場を選択するとよいでしょう。
仕事を長く続けるには職種だけでなく、職場環境にも注目すべきです。
では、女性が長く続けられない職場環境にはどのようなものがあるのでしょうか。
この章では、会社での勤務状況や雰囲気に着目して解説します。
「やりがい」や「スキルアップ」「夢の実現」など、仕事をする理由は人それぞれです。
しかし、給料が安くては同じ会社で仕事を続けられないと感じるはずでしょう。
求人情報で基本給や手当を確認することはできますが、入社後に昇給や賞与のタイミングを知ることもあります。
さすがに「求人情報に掲載されていた内容と大きく違う！」となれば、会社への不信感が募り仕事のモチベーションも上がりません。
入社前の面接で給料について聞くのは抵抗があるかもしれませんが、転職前の給料を提示した上で聞いてみるのもよいでしょう。また、資格保有者には資格手当がつく可能性があります。
自分が持っている資格が対象になっているかも確認しておけば、「仕事で役立つ資格を持っているのに、対象外だから手当がない！」とショックを受けることもなくなるはずです。
「残業代は支給する」といわれても、勤務時間が長ければ健康にも影響が出て仕事は長く続きません。
特に見なし残業制が導入されている場合は、決めてある残業時間と手当の金額を割って計算してみましょう。
また、こうした見なし残業制が導入されている職場では、「残業代を払っているのだから残業するべき」という考えの先輩や上司がいる可能性があります。
経営者との距離が近い会社であれば、「残業代払ってるんだから仕事してよ」と経営者や幹部から直接言われるかもしれません。
新人教育が社内で確立されていない場合、十分な研修期間や内容が設けられていないケースがあります。
また「OJT教育」として、現場に丸投げする会社もあるのが実情です。
OJTとは職場の先輩や上司が教育係として新人を教育する制度ですが、教育係に丸投げになってしまうことや1人に教育の負担がかかることが懸念されています。
社会人としての経験があるのであれば、基本的なビジネスマナーについて教わる必要はないかもしれません。
しかし、社内のルールや仕事の進め方は教えてもらう以外に知る方法はないでしょう。
資格を持っていても未経験の職種への就職を検討しているのであれば、研修内容や期間も含めて相談してみることもおすすめします。
どのような職場でもそうですが、派閥が形成されて雰囲気が悪いと「この会社で仕事を長く続けたい」とは思いません。
入社前に確認できることではありませんが、社内の雰囲気をさりげなく聞いて把握することは可能です。
職場の人間関係でトラブルが発生した経験があれば、素直に話して相談してみてもよいでしょう。
職場の雰囲気を知るにはその会社の取引先で働いている方やインターネットの口コミを参考にするか、フェイスブックやブログがあればそちらのチェックもおすすめです。
せっかく仕事に役立つ資格を持っているのに、誰でもできるような仕事しか振られないとやりがいを感じません。
やりがいのある仕事をするためには、面接時に有資格者であることを伝えたときの反応を見てみましょう。
有資格者大歓迎の会社であれば、必ずよい表情をするはずです。
しかしそこまで反応が見られないのであれば、「資格の有無で仕事の内容や待遇は変わらない」ということを表しているかもしれません。
