NOW SARA COLUMN
- 女性が一生使える資格25選！就職や転職に役立つおすすめの資格
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2022.06.15 | 3,236 VIEWS
就職や転職に役立つ資格を取得すれば、子育てなどで退職しても、再就職がしやすくなります。
結婚していれば、夫の収入を頼りにできるかもしれませんが、離婚や死別のリスクがないわけではありません。
独身・既婚にかかわらず、就職や転職に役立つ資格を取得しておくと安心です。
就職したものの、職場での人間関係が上手くいかず、長続きしない場合もあるでしょう。
独立や開業ができる資格を取得すれば、自分が開拓した環境で収入を得られます。
子育てや介護をしながら働きたい場合も、ライフスタイルに合った働き方を目指せるでしょう。
独立や開業ができる資格を取得することは、働き方の選択肢を広げることにつながります。
社会的ニーズが低く、誰でも取れるような資格は、取得してもあまり役に立ちません。
人手不足が深刻な業界や、需要が高まりつつある業界に関わる資格が、一生ものの資格になるでしょう。
資格に将来性があれば、生涯にわたって就職や転職に役立ちます。
取得する資格を選ぶ際は、まず受験の条件を確認しましょう。
資格取得のための試験は、学歴や実務経験などの条件を満たさなければ受験できない場合があります。
受験料だけでなく、学歴を取得するための学費を考えると、経済的に諦めなければならないこともあるでしょう。
できるだけ早く資格を取得したい場合は、「実務経験3年」などの条件が大きな壁になるかもしれません。
資格試験の難易度や勉強にかかる時間についても調べ、現実的に資格が取得可能かどうかを考えましょう。
資格を取得して就職・転職・独立などを目指したい場合は、資格取得後の収入をシミュレーションしましょう。
就職につながりやすく、社会的なニーズの高い資格であっても、業界によっては収入が安定しなかったり、低所得になったりする場合があります。
やりがいを重視するのか、高収入を重視するのかにより、取得するべき資格は異なります。
自分の価値観と向き合いながら、取得する資格を選ぶとよいでしょう。
子育てや介護などをきっかけに退職に追い込まれることのないよう、柔軟な働き方ができる資格を選ぶのがおすすめです。
勤務時間・勤務場所・休暇などの勤務条件や、福利厚生について確認することが大切です。
資格を取得した後の働き方が、自分のライフスタイルに合っているのかを考えながら、取得する資格を選びましょう。
興味・関心のない資格は、資格取得のための勉強が苦痛になりやすいだけでなく、資格を活用して就職した後も、仕事内容が合わない可能性があります。
興味・関心は仕事のやりがいに直結するため、非常に重要なポイントです。
一生資格を使って働きたいと考えている方は、一生関わりたいと思えるくらい興味・関心のある資格を選ぶとよいでしょう
人手不足が深刻な業界では、常に就職口があります。
就職や転職に資格を活かしたい方は、社会的ニーズの高い資格を取得するのがおすすめです。
女性が一生使える資格のうち、社会的ニーズの高い資格5選をご紹介します。
日本では待機児童が増え、保育士不足が社会問題となっています。
保育士資格を取得すれば、常に就職口があるだけでなく、社会問題の解決にも貢献できるでしょう。
保育士資格は、以下のいずれかの方法で取得できます。
・厚生労働大臣が指定する保育士養成学校で、資格取得に必要な科目を履修して卒業する
・「保育士試験」に合格する
保育士養成学校を卒業していなくても、「保育士試験」に合格すれば資格を取得できるため、幅広い人が挑戦しやすくなっています。
ただし「保育士試験」は受験の条件があるため、条件を満たしているか確認することが大切です。
超高齢化社会の到来により、医療従事者のニーズが年々高まっています。
看護師は将来にわたって必要とされる職業であり、一生ものの資格だといえるでしょう。
看護師になるには、看護大学や看護師養成所などで3年以上の教育を受けた上で、「看護師国家試験」に合格しなければなりません。
教育を受ける必要があるため、資格取得までに時間がかかるのがデメリットでしょう。
しかし看護師国家試験の合格率は9割以上であり、しっかりと勉強すれば受かる試験です。
一生ものの資格を取得したい方にとって、目指す価値のある資格だといえるでしょう。
超高齢化社会の到来により、介護業界の人手不足も社会問題になっています。
介護に関する資格を取得すれば、就職口に困らなくなる上、家族の介護が必要になった際にも活かせるでしょう。
福祉施設などで介護の仕事に就きたい場合、はじめに取得するべき資格は「介護職員初任者研修」です。
介護の基礎的な知識とスキルを証明する資格で、2013年4月に「ホームヘルパー2級」から名称変更されました。
実技も含めた130時間の講習を受けた上で、筆記試験に合格すれば取得できます。
講習は「通学のみ」または「通信＋通学」から選択でき、「通学のみ」の場合は最短1ヶ月で修了可能です。
「介護職員初任者研修」の上位にあたる資格として、「介護福祉士実務者研修」があります。
かつての「ホームヘルパー1級」と「介護職員基礎研修」を一本化した後継資格として位置づけられている資格です。
取得すれば介護職員としてのスキルアップにつながるだけでなく、「サービス提供責任者」として働けるようになるため、介護業界で働きたい場合は取得するとよいでしょう。
筆記試験は義務化されておらず、450時間の講習を受講することで取得できます。
「介護職員初心者研修」を取得している場合は、450時間のうち130時間の講習が免除になります。
介護福祉士は介護職唯一の国家資格です。
事業所のサービス提供責任者など、介護福祉士の資格が必要な役職もあるため、取得すれば職業選択の幅が広がるほか、給与面でも有利になります。
介護福祉士の資格は以下のいずれかのルートをたどり、「介護福祉士国家試験」に合格すると取得できます。
・指定された養成施設等を卒業する
・福祉系高校で定められたカリキュラムを修めて卒業する
・3年以上の実務経験および「実務者研修」を修了する
・EPA介護福祉候補者として3年以上の実務経験を積む
介護職として実務経験を積みながら、介護福祉士を目指す人が多いようです。
「応用情報技術者試験」とは、経済産業省が認定する国家資格で、受験の条件がなく、誰でも試験を受けられます。
取得すれば、高度なIT人材として知識やスキルを身につけている証明になります。
資格の取得が収入アップに直結するわけではありませんが、「応用情報技術者試験」に合格するレベルのエンジニアになれば、高収入が期待できるでしょう。
ITエンジニアは将来性があり、高収入の職業として注目されています。
公認会計士とは、監査・経理・財務・コンサルティングなどの業務を行う職業です。
高収入を期待できますが、難易度の高い国家資格となっています。
受験の条件はなく、「公認会計士試験」に合格することで資格を取得できます。
医師や弁護士と並ぶ三大国家資格であるにもかかわらず、受験の条件がないため、無資格から高収入を目指したい方におすすめです。
社会保険労務士とは、労務や人事のスペシャリストとして、労働環境の管理や各種保険の手続きを行う職業です。
高収入を期待できますが、難易度の高い国家資格となっています。
「社会保険労務士試験」に合格することで資格取得が可能です。
ただし受験するには「学歴」「実務経験」「厚生労働大臣の認めた国家試験合格」のうち、いずれか１つの条件を満たさなければなりません。
ネイリストはネイルケア・人工爪の施術・ネイルアートなどを施す職業です。
ネイリスト自体は「資格がなければなれない」という職業ではありませんが、「ネイリスト技能検定試験」の2級以上の取得が採用の条件になっているネイルサロンもあります。
ネイリストを目指す場合は、「ネイリスト技能検定試験」の2級以上を取得するとよいでしょう。
義務教育を修了していれば誰でも受験できます。
独学も可能ですが、実技試験を含むため、専門学校やネイルスクールに通わなければ合格するのは難しいでしょう。
個人で集客できるようになれば、独立して自分のネイルサロンをオープンすることもできます。
整体業界では、女性のお客さまに安心してもらえるため、女性の働き手が重宝されます。
国家資格がないと保険診療はできませんが、資格がなくても整体師になることは可能です。
国家資格としては「柔道整復師」と「あん摩マッサージ指圧師」がありますが、専門学校などで3年以上学ぶ必要があります。
専門学校に通うのが難しい場合は、民間資格を取得して、就職や転職を有利にしましょう。
おすすめの民間資格は「一般社団法人国際ホリスティックセラピー協会」、通称IHTAです。
サロンなどで整体師として修業を積めば、開業も目指せます。
アロマセラピストとは、アロマトリートメントやアロマカウンセリングを行う職業で、サロン・マッサージ店・アロマグッズ販売店などが主な就職先です。
資格がなくてもアロマセラピストとして働けますが、資格を取得した方が就職しやすいでしょう。
複数の民間資格がありますが、おすすめは「日本メディカル心理セラピー協会」が認定する「アロマセラピスト認定資格」です。
試験を受けるための条件はなく、誰でも受験できます。
アロマセラピストとして就職する際に有利になるほか、開業や独立も目指せる資格です。
ウェブサイトのデザインなどを手がけるウェブデザイナーは、ウェブ制作会社などに就職するほか、フリーランスとしても活躍できる職業です。
資格がなくてもウェブデザイナーとして働けますが、資格を取得した方が就職しやすく、フリーランスとして活動する際も、案件を獲得しやすくなります。
ウェブデザイナーを目指すなら、ウェブ業界で唯一の国家資格である「ウェブデザイン技能検定」を取得しましょう。
1〜3級まであり、3級は受験の条件がなく、誰でも挑戦できる資格です。
2級を受験する条件は「3級に合格すること」となっているため、基本的には3級から順に取得することになります。
ただし学歴や実務経験などの条件を満たせば、いきなり1級や2級から受験することも可能です。
全国通訳案内士は、外国人観光客を日本各地へ案内し、日本の文化や伝統を伝える職業です。
旅行会社などへ就職する場合もありますが、フリーランスとして活躍する人が多くなっています。
全国通訳案内士として活躍したい方は、「全国通訳案内士試験」を受験して、国家資格を取得するのがおすすめです。
資格がなくても通訳案内業務は可能ですが、資格を取得した方が就職しやすく、フリーランスとして活動する場合も、案件を獲得しやすくなります。
「全国通訳案内士試験」は受験の条件がなく、誰でも挑戦でき、筆記試験と口述試験があります。
英語・フランス語・スペイン語・ドイツ語・中国語・イタリア語・ポルトガル語・ロシア語・韓国語・タイ語から選んで受験しましょう。
事務分野で働きたい方は、「日商簿記検定」の取得がおすすめです。
企業の経営活動を記録・計算・整理して、企業の経営成績と財政状態を明らかにする技能があることの証明になります。
取得すれば、事務や経理への就職や転職が有利になるでしょう。
1級・2級・3級・初級の４つの級がありますが、就職や転職で評価されるのは、2級以上といわれています。
受験の条件はなく、誰でもどの級からでも受験できます。
ちなみに1級に合格すると、税理士資格の受験の条件を満たせるため、税理士への道も開けるでしょう。
「マイクロソフト・オフィス・スペシャリスト資格」、通称「MOS資格」は、エクセルやワードなどのマイクロソフト・オフィス製品の利用スキルを証明できる資格です。
エクセルやワードは、事務を含めたあらゆる職業で利用するため、就職や転職を希望する場合は取得しておくとよいでしょう。
受験の条件はなく、年齢・国籍を問わず誰でも受験できます。
試験会場で受験する場合は、ほぼ毎日試験が開催されているため、すぐに挑戦できるでしょう。
医療事務は、病院の受付・会計・レセプト作成業務などを担当する職業で、女性に人気があります。
資格がなくても医療事務として働けますが、資格を取得した方が就職や転職に有利です。
医療事務は国家資格がなく、複数の民間資格があります。
代表的な民間資格は、「医療事務技能審査試験」「医療事務管理士技能認定試験」「診療報酬請求事務能力認定試験」「医療事務認定実務者試験」の4つです。
いずれも受験の条件はなく、誰でも挑戦できます。
「宅地建物取引士」、通称「宅建士」は、不動産取引における専門家です。
不動産取引に関する重要事項の説明や、契約書などへの記名押印は宅建士にしか行えません。
不動産管理会社のほか、住宅メーカーなどの建築業や金融機関に就職したい場合も有利になる国家資格です。
受験の条件はなく、誰でも受けられます。
独学も可能ですが、難易度が高いため、通学あるいは通信講座を受講する人が多いようです。
登録販売者とは、かぜ薬や鎮痛剤などの一般用医薬品のうち、第2類と第3類の販売を行う職業です。
登録販売者がいれば、薬局やドラッグストアなどで薬剤師が不在でも一般用医薬品が販売できます。
社会的ニーズが高まっていくことが予想される職業のため、資格を取得すれば、就職や転職に有利になるでしょう。
受験の条件はなく、誰でも受けられ、「登録販売者試験」に合格すれば資格取得となります。
受験者の約半数が合格しているため、しっかりと勉強すれば合格できる試験だといえるでしょう。
「旅行業務取扱管理者」とは、旅行商品を販売するための業務を管理および監督する国家資格です。
国内旅行商品を販売するための「国内旅行業務取扱管理者」と、国内および海外旅行商品を販売するための「総合旅行業務取扱管理者」の2種類があります。
資格がなくても旅行業界に就職できますが、取得した方が就職や転職に有利になるでしょう。
旅行会社の各営業所には、「1名以上の旅行業務取扱管理者を配置すること」が法律で義務付けられています。
受験の条件はなく、誰でも挑戦でき、試験に合格すれば資格取得が可能です。
「中小企業診断士」とは、中小企業の経営の診断および経営に関する助言を行う職業です。
日本は中小企業が多いため、幅広い活躍が期待できます。
国家資格である「中小企業診断士試験」に合格すると、中小企業診断士として登録できます。
ただし、登録の有効期間は5年間のため、更新登録の手続きを忘れないようにしましょう。
受験の条件はなく、誰でも受けられます。
「ファイナンシャルプランナー」とは、相談者の目標を達成するために、資金計画を立て、併せてその実行を援助する職業です。
税金・住宅ローン・保険・不動産・教育・老後など、お金に関する幅広い知識が求められます。
資格がなくてもファイナンシャルプランナーとして働けますが、国家資格である「ファイナンシャル・プランニング技能検定」に合格すれば、信頼を得られるでしょう。
金融機関への就職や転職に活かせるほか、ファイナンシャルプランナーとして独立する場合も有利になります。
「ファイナンシャル・プランニング技能検定」は1〜3級があります。
2級の合格は民間資格である「AFP」や「CFP」を受験する条件のひとつにもなっているため、2級を受験するのがおすすめです。
「キャリアコンサルタント」とは、個人の職業選択や能力開発に関する相談に応じ、助言および指導を行う職業です。
国家資格である「キャリアコンサルタント試験」に合格すると、キャリアコンサルタントとして登録できます。
受験の条件として、以下のいずれかを満たさなければなりません。
・厚生労働大臣が認定する140時間の講習を修了する
・3年以上の実務経験がある
・技能検定キャリアコンサルティング職種の学科試験または実技試験に合格する
人材派遣会社・企業の人事部・大学のキャリアセンター・公的就業支援機関などに就職するほか、独立する道もあります。
弁理士とは、知的財産権の申請作業を代行したり、知的財産に関する相談を受けたりする職業です。
特許事務所や企業の知財部に就職するほか、開業弁理士として独立する道もあります。
国家資格である「弁理士試験」に合格し、実務研修を修了すると、弁理士として登録できます。
「弁理士試験」は受験の条件がなく、誰でも受けられますが、難易度の高い試験です。
独学も可能ですが、講座を受講するのがおすすめです。
行政書士とは、官公庁に提出する許認可等の申請書類の作成代理などを行う職業です。
国民の生活をサポートする「街の法律家」といわれ、書類作成だけでなく、コンサルティングも行います。
行政書士になるには、以下のいずれかのルートをたどらなければなりません。
・公務員として行政事務を一定年数経験する
・弁護士・弁理士・公認会計士・税理士の資格を持っている
・国家資格である「行政書士試験」に合格する
「行政書士試験」は受験の条件がなく、誰でも受験できますが、難易度の高い試験です。
試験に合格したら、忘れずに行政書士として登録の申請をしましょう。
通関士は、税関を通るための通関書類の作成・通関手続き・不服申し立てなどを行う職業です。
海外企業との取引を行う商社・物流関連企業・メーカーなどで活躍できるでしょう。
国家資格である「通関士試験」に合格した上で、通関業者に就職し、財務大臣の確認を受けると、通関士として働けます。
日本で唯一の貿易に関する国家資格のため、貿易関係の仕事に興味のある方は取得しておくとよいでしょう。
学歴や資格などの条件はなく、誰でも受験できます。
